MBAにおける経営のプロの条件

MBA=有利とは限らない

日本においてもアメリカ・イギリスなどの大学で取得可能な経営学修士のMBAは経営者となる人のための資質として有名です。
ですがそのMBAという資格の名前が独り歩きしている感じもあり、実際に多額の費用をかけて個人留学しそこで資格を取得してきたにもかかわらず日本での就職企業にうまく生かすことができないという人も多く出てしまっています。

大学在学中にMBAをとってさえおけば就職をするときにはきっと将来の経営者候補として迎えてくれるだろうという希望的観測をもとに取得のための勉強に励む学生もいますが、実際の採用の現場ではむしろ「使いづらい人材」として敬遠される傾向もあります。
そこでMBAを取得することの本当のメリットは何のか、無理をおしてでも取る必要はあるのかということを少しまとめてみたいと思います。

そもそもMBAとは

まず根本的な誤解となっているのが「MBA=経営に必要な知識を得るための資格」ではないということです。
日本人の考える経営のための知識といえば、企業会計や税金の知識、人の動かし方や組織の作り方といったことを思い浮かべますが、それらは日本式学問方式による教える側からの設問の設定によって得られるものではありません。
MBAの究極的な目的とは実際に経営者となったときにせまられる決断の場面において、どのように行動をするのかという判断基準を身につけるということになります。

MBAのための勉強をするときにテキストとなるのは実際に企業運営において起こったストーリーやデータに基づくもので、自分がその立場におかれたときにどうするかということを個人個人で考えていくことが課題となっていきます。
授業では先生が一方的に話してそれを生徒が板書するというようなことは全くなく、先生・教授は問題を提起して司会進行をするだけで、ディスカッションの部分は全て受講者の方で行います。

議論においては無理に中間地点となる正解を見つけることが目的とはされず、反対に極論VS極論という議論での対決を行うことで進められます。
しかしその極論もどちらかが正しいというものではなく、一方を優先的にした判断では他方が打撃を受けるような経営的判断の方向性が問題となるものです。
何が正しいかということではなく、どうしてそのような判断をするのかということを自分で身に付けるようにするのが基本的な教育ということです。

そのように考えるとむしろMBAの取得は日本的企業のサラリーマンとなるためにはむしろ要らない勉強といえるのかもしれません。